既に他社からの借入がある状態でも、カードローンに申し込むこと自体は可能です。ただし、審査では他社借入の状況が重要な判断材料となるため、借入件数や総額によっては審査に通らない可能性があります。

審査で確認される他社借入の情報

カードローンの審査では、申込者の返済能力を確認するため、信用情報機関に登録されている他社借入の情報が照会されます。確認される主な項目は以下の通りです。

  • 現在の借入件数
  • 各社からの借入残高
  • 毎月の返済額
  • 過去の返済履歴(遅延や滞納の有無)
  • 直近の申込履歴

これらの情報から、新たに借入をした場合でも無理なく返済できるかが判断されます。

総量規制による借入制限

貸金業法では、個人の借入総額を年収の3分の1までとする総量規制が定められています。この規制は消費者金融やクレジットカードのキャッシングに適用されますが、銀行カードローンは対象外です。

カードローンの種類 総量規制の適用 借入上限の目安
消費者金融 対象 年収の3分の1まで
クレジットカードキャッシング 対象 年収の3分の1まで
銀行カードローン 対象外 各行の基準による

ただし、銀行カードローンも自主規制として年収の2分の1や3分の1を上限としている場合が多く、実質的には総量規制と同様の制限があると考えておく必要があります。

他社借入がある場合の審査への影響

借入総額だけでなく、借入先の件数も審査で重視されます。一般的に、3社以上から借入がある場合は審査通過が難しくなる傾向があります。これは、複数の会社から借りている状況が、資金繰りに困っていると判断されるためです。

借入件数が多い場合は、新規申込の前におまとめローンなどを利用して借入先を整理することも検討しましょう。

返済遅延の記録があると審査に悪影響

他社借入があっても、これまで遅延なく返済している実績があれば、評価はそれほど下がりません。むしろ、計画的に返済できる人物として好印象になることもあります。

しかし、過去に返済の遅延や滞納があると、信用情報に記録が残り、審査で大きなマイナス要因となります。61日以上または3ヶ月以上の延滞があると、いわゆる「異動情報」として登録され、新規借入はほぼ不可能になります。

短期間に複数申込をしている場合

直近6ヶ月以内に複数のカードローンやクレジットカードに申し込んでいると、「申込ブラック」と呼ばれる状態になり、審査に通りにくくなります。申込情報も信用情報機関に記録されるため、慎重に申込先を選ぶことが重要です。

他社借入があるときの対処法

申込時には他社借入の件数と金額を正確に申告しましょう。信用情報機関の照会で実際の借入状況は把握されるため、虚偽の申告をしても必ず発覚します。むしろ、虚偽申告は信用を失い、審査落ちの原因になります。

借入を整理してから申し込む

可能であれば、一部の借入を完済してから新規申込をする方が審査に通りやすくなります。特に少額の借入が複数ある場合は、件数を減らすだけでも印象が大きく変わります。

  1. 最も残高が少ない借入を優先的に完済する
  2. 借入件数を2社以下にする
  3. 完済の記録が信用情報に反映されるのを待つ
  4. 新規申込を行う

収入証明書を準備する

他社借入がある場合、収入証明書の提出を求められる可能性が高くなります。源泉徴収票や給与明細、確定申告書などを事前に用意しておけば、審査がスムーズに進みます。

収入が安定していることを示せれば、他社借入があっても返済能力があると判断されやすくなります。

銀行と消費者金融の審査基準の違い

他社借入がある場合、銀行カードローンと消費者金融では審査の厳しさに違いがあります。一般的に、銀行カードローンの方が審査基準が厳しく、他社借入があると不利になりやすい傾向があります。

消費者金融は総量規制の範囲内であれば、比較的対応しやすい場合もあります。ただし、金利は銀行よりも高めに設定されていることが多いため、返済計画をしっかり立てる必要があります。

他社借入がある状態での新規申込は慎重に判断し、本当に必要な借入なのか、返済計画に無理はないかを十分に検討してから申し込みましょう。